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住宅ローンに借り換えが可能?太陽光発電ローンの金利を下げる方法

太陽光発電

太陽光発電の導入費用の支払いにはさまざまな方法がありますが、決して安い費用ではないため、ローンを組んで導入することを検討されている方も多いかもしれません。

導入費を分割で支払える「ソーラーローン」は、広く利用されている人気のローンです。

その他にも、新築ならば住宅ローンの一部に組み込む裏技もあります。

どのような支払い方法があるのか、ご自分の資産状況にはどのような支払い方法が適しているのかを、事前にしっかりと情報収集しておくことをおすすめします。

太陽光発電ローン(ソーラーローン)とは?

太陽光発電の導入設備の分割払いに利用できるローンを、太陽光発電ローン(または、ソーラーローン)と言います。

大手の信販会社や銀行などがこぞって太陽光発電向けのローンプランを展開していますので、どなたでも利用はしやすい状況にあります。

でも、たくさん選択肢があるだけに、どの太陽光発電ローンを選んで良いのか迷ってしまう方もいらっしゃるかもしれません。

ここでは、数ある太陽光発電ローンの中でも信販系の太陽光発電ローンと銀行系の太陽光発電ローンの違い、審査の通りやすさなどについて解説いたします。

信販会社と銀行の太陽光発電ローンの違い

太陽光発電ローンの中でも、オリコ、アプラス、セディナ、ジャックスなどの信販会社が取り扱っているものを信販会社系と呼びます。

これらの太陽光発電ローンは、太陽光発電設備を販売する業者と業務提携を結んでいるため、購入の際に何らかの案内を受ける方も多いはずです

条件は信販会社によってまちまちですが、一般的には固定金利で2.65%、最長15年程度の返済計画である場合が多いようです。

一方で、銀行が取り扱っている太陽光発電ローンもあります。

銀行系の太陽光発電ローンは、信販会社系のものよりも条件面で有利な内容となっているケースが多いようです。

しかし、一般的なローンと同じく借りる相手が銀行なので、その分審査が厳しくなる傾向にあります。
その他にも、政府出資の日本政策金融公庫による融資制度が利用できるケースもあります。

審査は通りやすい?

さて、ローン契約を検討する際にもっとも気がかりなのは「結局、審査に通るのか?」という点でしょう。

結論から言えば、太陽光発電ローンの審査は数あるローン商品の中では比較的通りやすいと言われています。

なぜなら、太陽光発電という商品自体が地球環境保護を目的として国に推進されていたり、電気の買取価格面で優遇を受けていたり、節電で電気代削減効果が期待できたりと、経済的メリットの大きいものだからです。

太陽光発電販売業者が勧誘の際に「売電利益をローンに回せるので、安価で設備が導入できますよ」と言う通り、ローン返済資金のめども立ちやすいため、その分審査も通りやすくなります。

しかし、通りやすくなっているとは言っても太陽光発電ローンも通常のローンと同じようにさまざまな要素を勘案して審査が行われます。

勤務先や年収などといった通常の金融審査条項や、他のローンの有無、消費者金融への借り入れ履歴の有無、滞納履歴の有無などから総合的に判断し、契約の可否が決定されます。

以上のように、「通りやすいとはいっても、必ず通るとは限らない」のが太陽光発電ローンの特徴ですので、1社に落ちてしまっても諦めず2社目にトライしていきましょう。

ただし、複数のローン会社に同時に審査を申し込むのは、ご自身の金融情報に悪い履歴を残してしまいますので厳禁です。
ローンの申し込みは必ず先の1社目を終えてから2社目に、という風に行いましょう。

太陽光発電ローンを組む前に考える2パターン

太陽光発電の導入費用について検討する時、ご自分の資産状況がローンに適しているのか、それとも現金払いに適しているのかは悩みどころです。

以下に、いくつかのパターンに分けて太陽光発電の導入費用の支払い方をシミュレーションしてみましょう。

十分な現金をお持ちの方

これまで太陽光発電ローンについて説明してきましたが、やはりもっとも金銭的に有利な太陽光発電の購入方法は現金一括払いです。

分割払いの太陽光発電ローンだとどうしても利息が発生してしまうため、実際の価格よりも出費が大きくなってしまいます。

太陽光発電の初期費用はソーラーパネル代から施工費用など含めて100万円~200万円程度と言われています。
ローン購入ならば、10年間の返済でおよそ20万円の利息を上乗せして返済することになります。
もしも貯金に余裕があるのであれば、ぜひ現金で設備を導入して利息代を節約されることをおすすめいたします。

現金が手元に少ない方

これから10年後、20年後のライフプランを想像した時、お子様のご進学、車の購入、老後の生活など、まとまった資金が必要となる時機は必ず訪れます。

仮に今、貯金に余裕があったとしても、その資金を一括で太陽光発電に投資することについては慎重になるべきです。

少しでも不安要素のある方は、決して無理して現金で資金を捻出することなく、ぜひ太陽光発電ローンの活用を検討してください。

太陽光発電の金利について

気になる太陽光発電ローンの金利はどの程度のものなのでしょうか。

条件は個別のローンによってまちまちですが、 参考にして下さい。

信販会社のソーラーローンがおすすめ!

信販会社系のソーラーローンは、一般的に長期プライムレートの動きに連動しており、長期プライムレート+1.5%、だいたい2.5%前後が基準となります。
政府の金融施策により長期プライムレートが低く抑えられている昨今では、今までにないお得な金利で契約できる可能性が高く、信販会社系のソーラーローンは断然おすすめと言えます。

提携ローン

提携ローンとは、太陽光販売業者と提携している信販会社系のローンのこと。
金利も安く、審査にも通りやすく、販売業者の仲介によってスムースに申し込みが出来ます。

プロパーローン

プロパーローンとは、契約したい太陽光販売業者が提携ローンをもたない場合、購入者が自分で金融機関などの貸し主を探し出して契約するローンのことです。
多くは銀行や信用金庫によるローンで、変動金利/固定金利などの諸条件はまちまちです。
一般に信販会社系のローンと異なり、1.0%~4.0%%の金利で、なおかつ審査に通るのはやや難しい傾向にあります。

太陽光発電ローンの金利を下げる方法

太陽光発電設備は大きな買い物であるだけに、少しでも金利を節約してお得に購入したいものです。

ここで、太陽光発電ローン以外の支払い方法について少し考えてみましょう。

低金利の「住宅ローン」へ借り換えが可能

実は太陽光発電の設備購入費は、ある一定の条件を満たせばより低金利な住宅ローンとして組むことができます。

太陽光発電ローン自体がもともと金利の安いローンではありますが、住宅ローンはさらに上回る好条件で融資を受けることができます。

住宅ローンで太陽光発電設備を購入するには、

  • 新築住宅に太陽光発電を導入する
  • 太陽光発電設備がついている既築住宅を購入する
  • 住宅ローンの借り換えのタイミングで「リフォームプラン」を活用し太陽光発電を導入する

などいくつかの方法があります。

住宅ローンのメリット

住宅ローンとして太陽光発電を購入する最大のメリットは、やはり金利が安いことです。

購入費総額が安く抑えられるため、他の購入プランでは手が届かない上位スペックの機材を選択することができる場合もあります。

住宅ローンのデメリット

住宅ローンで太陽光発電を購入する際のデメリットは、住宅の他の部分にかけられる費用が減るという点です。

住宅の新築時に住宅ローンに組み込んで太陽光発電設備を設置するケースでは、床暖房などの他の設備を検討する余裕が無くなる場合もありますので、ご予算の使い方は慎重に計画しなくてはなりません。

新築を購入する方は「住宅ローン」へ!

新築住宅の購入で住宅ローンを組む方は、ぜひお得な金利の住宅ローンの中に太陽光発電設備を組み込んでください。
しかも、新築住宅に太陽光発電設備を組み込むメリットは金利だけではありません。

新築の場合は控除対象

実は新築住宅に太陽光発電を導入する場合は、その費用が「住宅借入金等特別控除」の対象となるため、所得控除を受けることができるのです。(この制度は太陽光発電設備がすでに設置されている中古住宅を購入する場合にも適用できます。)

既築の場合は控除は受けられない

新築のタイミングを逃し、すでに居住を開始されてから太陽光発電の導入を検討する場合、既築扱いとなってしまうため「住宅借入金等特別控除」の対象とはならないので注意が必要です。

新築住宅の購入を検討されていて、もしも少しでも太陽光発電にご興味がおありなら、ぜひお得な新築のタイミングに導入できるよう一度考えてみられてはいかがでしょうか。

最後に

いかがだったでしょうか?

十分な資金が無くて、太陽光発電のご購入を諦めている方、是非ローンを検討してみて下さい。

なかには、太陽光発電ローンの金利を下げる方法もあるので、あなたが思っているより安く太陽光発電を手に入れられるかもしれません。
新築住宅のご購入をお考えの方は、太陽光発電をお得なローンを組めるチャンスです。

ご購入の際は、是非チェックしてみて下さい。

まとめ
  • 太陽光発電の導入費用は、十分な資金がない場合は太陽光発電販売業者と提携している信販会社系提携ローンがおすすめ
  • 信販会社系提携ローンは条件も良く、審査も通りやすい
  • 新築と同時に太陽光発電を導入すると、低金利の住宅ローンに組み入れることができ、また所得控除の対象となる

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